復職の可否判断に当たっては、
・主治医の医学的な意見
・本人の自覚的な体調、復職意欲、ご家庭の状況
・復帰予定部署の責任者の見解
・人事部としての見解
・会社の復職に関する規定
など、複数の情報をもとに総合的に検討することが重要です。

本人の希望のままに復職を許可してしまうと、復職後に会社も職場も本人も「こんなはずじゃなかった」という思いをし、復帰後のトラブルや体調の悪化を招くことが少なくありませんので、事前によく検討することがお互いを守ることに繋がります。

弊社はその過程に寄り添いながら、各種の情報と検討するべき論点を整理し、適正な意思決定をサポートいたします。

顧問契約では月1回、人事担当者様と定期的な面談を行いますので、その中で、復職以外のことでも気になることがあればご相談ください。

オンライン面談でも、表情の変化や声のトーンから心の状態を読み取る専門技術を活かします。
また、オンライン研修ではチャットや投票機能を活用し、集合研修以上に双方向のコミュニケーションが生まれるような工夫を行っています。

本人が面談を拒否している状況で無理強いすると、かえって事態が悪化することがあります。
まずは周囲がどのように声をかけ、どのように見守るべきかを助言し、本人が自発的に面談に応じたくなるような環境づくりからサポートいたします。

画一的なパッケージではなく、事前に「今どのような課題があるか（休職者が発生したので対応方法を知りたい、管理職研修を行いたい、など）」をヒアリングさせていただきます。